Be Here and Now

ジャワ村で8人が死亡、22人が感染した原因不明の病気の発生について、インドネシアの医師たちが調査していると、木曜日に保健省職員は述べた。

「これはSARSでも鳥インフルエンザでもありませんが、同じくらい厄介なのは確かです」と、the Disease Control and Environmental Health DepartmentのMarwan Nusri氏はロイターに語る。

「最初、私たちは中毒を疑い、彼らの食物や水をチェックしましたが、有毒な物質が見つかりませんでした」

離れたところのカニゴロ村（中部ジャワ州）の約30人が、類似した徴候（ひどい吐き気や発作）で過去3日間のうちに入院したと、Nusri氏は話す。

最初の8人は治療が遅れたため死亡したと、彼は言う。

保健省は特定の内臓を標的とするウイルスもしくは細菌の可能性を調べていると、Nusri氏はつけ加えたが、詳細については拒否した。

別の保健省職員は、この病気が村中に速く広がったが、はっきりした感染パターンはないようであると話す。

「最初の調査結果は、ウイルスか細菌が肝機能不全を引き起こしていることを示します」と、その職員は述べるが、この人物は名前を公表されることを拒否している。

これまで、病院は9人を帰し、13人はまだ治療を受けており、2人は重態であると、彼は話す。

どちらの職員も、更なる検査のために、犠牲者からの組織サンプルが今週、ジャカルタに送られるだろうと述べている。

地元当局はこの発生をまず、鳥インフルエンザ（インドネシアのほとんどの地域における鳥に特有の病気）と関連づけたと、マスコミで報道された。

インドネシアでは、81人が鳥インフルエンザで亡くなっており、世界中の国で最も多い。

いくつかの地元のメディアは、犠牲者が「黒魔術」の標的だったと話す。インドネシアは主にイスラム教であるが、神秘主義は地域文化に欠かせない一部である。
（ロイター - 2007年7月26日）

手術を受けようとしている患者に動脈ラインを入れようとしたとき、バンクーバーのSt. Paul's Hospitalの医者たちは非常に非論理的な何かに出くわした。彼の血はダークグリーンだったのである。

緑色の血液は、スタートレックで有名なスポック氏で見られるバルカン人の血液を思い出させ、Alana Flexman博士らにはちょっとしたショックだったと、雑誌ランセットの今週号で、この変わったケースに関して報告している。

42歳のこの男性は、すでに少し健康上の問題があった。ひざまづいている間しびれ、両足にコンパートメント症候群を発症した。

潜在的に危険な状態は深部筋肉組織（この場合は両足）における圧力の増加に関係があり、圧力が軽減されなければ、永久に神経損傷が持続するかもしれない。

外科スタッフがその男性に真夜中の緊急手術のための準備をする際、Flexman氏らは手首の動脈にラインを挿入しようとした。

動脈ラインは、手術の間、血圧をモニターするのに用いられる。ラインが動脈に挿入されたときに流れる血液は、鮮明な赤色（酸化しているというサイン）でなければならない。

しかし、このケース（2005年10月に起こった）では、そうではなかった。

「挿入している間、私たちは通常動脈血が出るのを見ます。それは、私たちが正しい場所にいるということを知る方法です。そして、動脈で予期されるように、通常その血液は明るい赤色です」と、Flexman氏は木曜日にインタビューで語った。

「しかし、彼のケースでは、血液は明るい赤色の代わりにダークグリーンで流れ続けました。それは黒っぽい緑色のタイプでした。…たぶんアボカドの皮のように」

その部屋の反応は？「もちろん私たちは非常に関心を持ちました」と、Flexman氏は話す。彼女は病院で麻酔の訓練を受けている。

・治療薬が緑色の原因かもしれない

サンプルが研究室に急送され、メトヘモグロビン（血中のヘモグロビンが酸素を結合できない状態）と呼ばれる危険な状態から早く脱した。

研究室が調べている一方で、手術のチームもがんばった。その男性は、この手術をうまく切り抜けた。

その翌日、研究室はスルフヘモグロビン(sulfhemoglobin)を見つけたと報告したが、この症状はある種の薬物によって引き起こされると考えられている。

「それは非常に珍しいため、どのようにして起きるか完全には分かっていませんが、ある薬がヘモグロビン分子と結合して、酸素と結合するのを妨げる硫黄グループを与えます」と、Flexman氏は説明する。「そして緑の色を与えるのです」

彼女たちは、この症状がこの男性の片頭痛の薬物（スマトリプタン）によってもたらされたかもしれないと考えている。それを証明することができないものの、彼は処方以上の高用量で服薬していた。

緑色の血液は、ある種の海洋虫のような生命体で発見することができる。しかし、それは通常ＳＦと関連する状態で、医学テキストではない。

スポック氏（有名なテレビシリーズのエンタープライズの科学者）は、彼の父方の緑色の血液を有すると言われ、とがった耳を持つ、論理的に探求するバルカン人の人種に属していた。

スタートレックの伝説によると、バルカン人は血中の酸化剤が鉄ではなく銅なので、緑色の血液をしている。
（The Canadian Press - 2007年6月8日）

過剰に服用してたとはいえ、スマトリプタンが原因だとすると怖いです。

ナイジェリアは製薬会社ファイザーに対して、髄膜炎の薬で不適切な治験を行ったと告発した。

申し立てによると、Trovanの投与後に亡くなったり、副作用で苦しんだ子供たちの家族に対して、政府は損害賠償70億ドルを求めている。

カノ州政府は、ファイザーに対し別の訴訟を起こした。

会社側はどの不正行為も否定し、治験はナイジェリア及び国際法に従って行われたと言う。

ファイザー社（世界最大の製薬会社）は1996年に何千人ものに影響を及ぼした髄膜炎の発生の間、カノ州で実験的に抗生物質Trovanをテストした。

約200人の子供が亡くなり、他の子供は精神的かつ身体的な奇形が発現した。

政府は、死亡及び奇形がTrovanに起因し、子供たちがナイジェリアの規制官庁の承認なしに注射で投与されたと話す。

ニューヨークのファイザー社のスポークスマンのBryant Haskins氏は、Trovanの試験のことをナイジェリア政府が熟知しており、責任を持って行われたという会社の見解を繰り返している。

「ファイザー社に対するこれらの申し立ては最近のものではなく、扇動的で、全て事実に基づくというわけではありません」と、彼はロイター通信に語った。

彼はまた、この治験が生命を救ったとも話す。

会社は、関係する子供たちの両親から「口頭による承諾」が得られ、この治験が「医学的、科学的、規制的かつ倫理的見地からの声」であったとこれまでに話している。

・疑惑

ナイジェリア連邦政府がファイザーを告発したのはこれが初めてであるが、個々の家族はすでに法的措置をとっている。

カノ州の別のケース（国は補償で27億ドルを求めている）は、2年以上続いている。

月曜日に、裁判官はその裁判を1ヵ月延期し、会社がカノ州の法廷に出席するのを許可した。

Trovanは、米国では、子供ではなく、成人による使用に対して承認されている。

ナイジェリアのBBCのAlex Last氏は、このケースが北ナイジェリアで西洋医学及び薬の治験の疑惑を増し、そのことが全人口にポリオ免疫化を受け入れさせる試みに有害な影響を及ぼしたと話す。

カノ州は世界保健機構の予防接種プログラムに参加することを拒否したナイジェリアの州の1つで、ナイジェリアや近隣の国々でポリオの再発に至っている。
（BBC - 2007年6月5日）

少し調べてみたところ、
Trovanの一般名は「トロバフロキサシン」、
ニューキノロン系の抗菌薬で肝毒性があり、
神経障害を起こすこともあるそうです。
米国では成人にのみ認められているということから、
薬の投与量が多すぎたということはないのかなと思ってみたりもします。
一方、今回の件で「ナイロビの蜂」を思い出してしまいました。

昨日のWBC、日本-アメリカ戦の件については、
朝鮮日報でも日本に同情的な記事になっているようである。

マスコミで取り上げられている以外にも、
おかしな判定があったもよう。
何やら意図的なものを感じずにはいられない。
それに普通は、公平を期するために、
第三国の人が審判をするものではないのだろうか。
これで得た利益のほとんどをアメリカが持って行ってしまうらしいし、
これでは「アメリカのアメリカによるアメリカのためのWBC」ではないか。

一方、アメリカは米軍基地の移転費用の75%を
日本に負担するように要求してきているとか。
さらに、沖縄などの住民の同意を得られなければ、
日米安全保障協議委員会の開催を拒否するとまで、のたまっているらしい。

牛肉についても、米国で3例目のBSE感染が確認されたというニュースとほぼ同時に、
香港では、日本が査察して認めた工場からのものに
禁止部位の骨が含まれていたとして、輸入を停止したとのこと。

日本の査察に問題があったと思われてもしかたがないが、
その工場の認識の甘さも露呈したということになる。
これで日本の立場も有利になるかと思いきや、
香港は、その工場からの分のみを停止しただけで、
米国産牛肉全部を停止したわけではなかったらしい。
そのことをアメリカは早速利用して、
香港を見習えとばかりに、日本に輸入再開の圧力をかけてきた。
まったくもって、油断もすきもありゃしない。

もしかして、昨日の審判の親戚にでも牛肉関連の人がいて、
日本いじめをしたのではないだろうか、なんて考えたりもしてしまう。

WBC 韓国-アメリカは、7-3で、韓国が勝ったとのこと。

初期のテストで、リシンに対する実験的なワクチンが安全であることがわかり、当局がテロリストの兵器となることを恐れている毒から、保護されるようになる日がくる可能性が高くなったという。

リシンはトウゴマの実から抽出され、致命的で、生産が簡単である。食物や水に加えたり、注射したり、エアロゾルとしてスプレーすることもできる。

長い歴史でスパイ活動に使用されてきた。FBIは2003年にこの毒にかかわる1組の事件を調査している。1つでは、リシンを含む脅迫状がサウスカロライナの郵便の施設で発見され、リシンの入った2番目の手紙は、ホワイトハウスに宛てられたもので、ワシントンのメール処理施設で見つかった。

ダラスにあるUniversity of Texas Southwestern Medical CenterのEllen Vitetta博士によって導かれた研究者たちは、この毒が作用しないようにリシン分子の毒性の部位を変更する方法を発見した。

この研究結果は月曜日に全米科学アカデミー会報のオンライン版で報告された。

RiVaxと呼ばれる新しい分子を、マウスとウサギに与えると、抗体ができ、その後リシンを投与すると、その抗体はこの動物を保護した。

ヒトにおける安全性試験を行うために食品医薬品局から許可を得た後、研究者たちはRiVaxを15人のボランティアに投与した。

多量のワクチンが与えられた5人のボランティアは皆、リシンに対する抗体ができ、適量を投与された5人のうち4人は抗体ができたが、5人のうち1人は低投与量を与えられた人と同様だった。

マウスにリシンとヒトの抗体の混合物を注射すると、毒から保護された。また他の研究では、リシンを経口投与したマウスも保護されたことがわかった。

「この治験における私たちの主な関心は安全性でした」と、Vitetta氏は話す。「私たちは、非常に致死的な毒素を取って、安全であり、ヒトの防御的な免疫を引き起こすように、遺伝子を組み換えたのです」。

「私たちは、このワクチンが安全であり、免疫原性であることがわかっています」と、彼女は言う。「現在私たちは、最も持続性があり、最も強健な免疫を与えるような投与量や処方に修正する必要があります」。

彼女は、ワクチンが人間に使用できるようになるまでに、どれくらいかかるかの推測はしなかった。

Vitetta氏は、DOR BioPharmaがRiVaxを生産する認可を得、大規模なテストが充分行えるように動いていると話す。彼女の次のステップは、ワクチンを微調整して、それがどれくらい効果が続くか、どのようにそれを改良することができるか、また、それが吸入されたエアロゾルのリシンに対して作用するかどうか調べることである。

「私たちがバイオテロリストの使用する可能性のあるものに関して、私たちがどんなことにも備えを増やしておくことは、おそらく有益です」と、セントルイス大学でCenter for the Study of Bioterrorism and Emerging Infections(バイオテロと緊急感染の研究のためのセンター）のディレクターである、Greg Evans氏は評した。

しかし、彼は曝露の前に与えられる必要があるワクチンの有用性に関して慎重である。

「(リシンが)兵器として使用されるかもしれないからとして、多くの人々にワクチンを行うことに疑問を持ちます」と、Evans氏(Vitettaの研究グループの一員ではなかった)は話す。
（Associated Press - 1月30日）

このほど米国環境保護政府機関は、汚れが付着しにくい、防汚性化合物で利益を上げているテフロングループに関連する毒性の健康安全データを隠蔽していたことに対して罰金として1650万ドルを支払うよう、化学物質の大企業デュポン社に命じた。

EPA（環境保護政府機関）によると、訴訟における8件の違反のうち7件は、perfluorooctanic acid(PFOA=テフロンブランドの防汚性化学物質を含む"fluorotelomer"化合物の分解物)に関する重要なデータを過去20年以上もの間、デュポン社は報告することを怠っていたという。

「これは、EPAがこれまで環境法令下で行った中で、もっとも大きい民間行政処分です」と、Office of Enforcement and Compliance Assuranceで管理者のアシスタントをしているGranta Nakayama氏は水曜日の午後、記者会見で話した。「この決定は、規定する共同体に、EPAが非常に真剣に、有毒化学物質に関するリスクの重要な情報を提出するよう要求をするという明確なメッセージを送ります」

EPAの決定は、デュポン社が1025万ドルの罰金と、さらに2つのEPA環境整備計画をサポートするために625万ドル支払うことを強制する。この計画には、デュポン社の9個のfluorotelomerがベースになった製品が分解してPFOAを形成する「分解の可能性」を3年の調査にかかる費用の500万ドルを含まれている。

声明で、「この決定は、デュポン社に対するこの件を、責任の承認なしで閉じます」と、デュポン社は述べた。

デュポン社の副社長と代表弁護人のStacey Mobley氏の2番目の声明では、「私たちは既に米国プラント建設地からのPFOAの放出を98%カットしており、2007年までにそれらの放出を99%までに減少させるように努力します」と発表した。

EPAのOffice of Prevention（予防）（殺虫剤や毒物の）でdeputy assistant administrator（代理の助手の管理者?）をしているSusan Hazen氏は、ヒトにおけるPFOAの健康に関する作用（もしあれば）の結論はまだであると、レポーターに語った。

「政府機関は、動物実験に基づく情報や、動物における毒性作用の情報を持っていますが、私たちを、ヒトの健康への重大な影響があると信じるように導くような、この点における情報はありません」と、彼女はレポーターに話し、PFOAのヒトの健康への影響を調べる研究が、EPAが資金提供をして進行中であるとつけ加えた。

しかし、ワシントンDCを拠点とする非営利のEnvironmental Working Groupに対する公務のディレクターであるLauren Sucher氏は、この研究が、PFOAが時間がたつにつれて、血流に集まり、排泄するまでに何十年もかかることを示していると話す。

「労働者たちに害を及ぼすことを示す研究もあり、白血病、高コレステロール値を有する労働者のリスクを高め、それは明らかに心臓病の危険因子です」と、Sucher氏は言う。

PFOAは時間がたつにつれて、血中に蓄積する。EPAはまだPFOAがヒトの健康に危険であると決めつけていないものの、先の研究ではこの化合物が白血病や高脂血症になるリスクが高くなることと関連していた。

今年の初めに、かつて長年デュポン社の科学者だったGlenn Evers氏の「内部告発者」の証言は、PFOAによって引き起こされるリスクを長年にわたって調べたデータを会社が隠蔽していたケースをも、後押しした。

最近のABC Newsの報告によると、デュポン社の職員たちは、Evers氏のクレームについて「不正確な個人的な見解」と決め付けて「強く反論しています」。

難燃性や、油をはじいたり、撥水の特性のために、fluorotelomersはゴア-テックス加工や、家具、カーペット、紙製食品容器、「テフロン」の防汚調理器具のような製品に何十年もの間、至るところで使われている。

Environmental Working Groupは、2年以上も前にデュポン社の隠蔽を主張し、続いて、この会社に対する政府機関の訴訟を促し、EPAと共に申立てを提出した。

「私たちは、EPAが私たちの告訴に従って行動し、20年以上もの間健康や安全性の重大な情報を隠したことに対して、デュポン社を実際に訴えたことに非常に満足しています」と、Sucher氏はHealthDayに語った。

しかし、彼女は、政府機関が既存の規則の下で最大3億1300万ドルの罰金を徴収したかもしれないということを指摘した。その額は、デュポン社がテフロン関連の製品から稼いだ何十億ドルもの総収入のほんの一部にしかすぎないだろうと、彼女は言う。

「デュポン社が過去20年以上も不法に隠蔽して利益を得ているなら、最大の罰金で、より満足し、さらに強い抑止力があったでしょうか?もちろん」と、彼女はつけ加えた。

Nakayama氏によると、デュポン社に対するEPAの告訴で8つの項目が引用されたが、次はその抜粋である。

・PFOAのヒトの胎盤関門透過における1981年からのデータを提出しないこと
・家庭の飲料水中のPFOA濃度に関するデータを提出しないこと
・PFOAの毒性データを求めるEPAの要求に答えないこと
・ウエスト・ヴァージニア州ワシントンにあるデュポン社の工場の近くに住む居住者のPFOAの血中濃度を上げるという情報を提出しないこと
・PFOAに関するラットの研究のデータを隠蔽したこと

Nakayama氏は、最初の項目が最も重大であると考えられると言う。

「これは、人間の子供のPFOAの胎盤輸送や、子供におけるPFOAの濃度に関する最初で唯一の情報です」と、彼は話した。「ヒトのデータはほとんどなく、子供におけるPFOAに関する情報も、ましてや、胎児の情報は非常にまれですが、化学物質の作用の進行の可能性を研究することは重要です」。

それで、このすべてのことは、PFOAの形に分解するかもしれないfluorotelomerという化学物質を含む製品に毎日触れ、食事している消費者をどこに置き去りにするのでしょうか?

「消費者たちが関心を持つべきことですが、恐れるべきではありません」と、Sucher氏は話した。「もっとも、私たちは、消費者たちが確実にこれらの化学物質にさらされる機会を最小にすることを提案します」

その「機会」というのは、と彼女はつけ加えた。テフロンの調理器具の使用をやめ、PFOAを放出する可能性のある容器に入っている皿にのったレンジ用持ち帰り食品や、撥水性および防汚性衣服、特別な「汚れを防ぐ」コーティングを前もって施したカーペットやソファを買わないようにすることである。
（HealthDay News - 12月14日）

ところどころ自信がなくて、あやふやな文になってます。

さらに情報を知りたい方は、次のURLへ。
http://www.epa.gov/opptintr/pfoa/

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新聞に、バリウムの副作用についての記事が出ていた。

胃や腸のエックス線撮影で硫酸バリウム製剤を飲んだ後、消化管に穴が開く例が2000年以降に27人報告され、うち4人が死亡していたとして、厚生労働省が24日発行の「医薬品・医療機器等安全性情報」で注意を呼び掛けた。

死亡したのは50〜70代の男女4人。01〜05年に、バリウムを服用後、消化管に穴が開き、腹膜炎を併発するなどした。厚労省は、高齢者は消化管の機能が低下しバリウムが排泄されにくい上、組織自体も弱くなっており、バリウムの重みで消化管が傷みやすいためとみている。

消化管損傷のほかに、18人が1993〜04年に、呼吸困難などのショック状態となった。

バリウムは54年に販売が始まった。現在は約20製品あり、昨年度の推計使用者は約1,750万人。同省は「以前にも同様の事例は起きていただろうが、副作用として認識されていなかったのだろう」としている。

各メーカーは、厚労省の指示に基づき添付文書を改訂。消化管閉塞や、バリウムに過敏性のある患者には使用しないよう求めた。

改訂された添付文書によると、
慎重投与として、「腸管憩室のある患者」というのが追加されたようだ。

かねてより、バリウムを飲んだ後の排泄が、
便秘になって薬を飲んでもうまくいかないばかりか、
薬のせいで痛みがつらいという声を聞いていた。
それにバリウムが憩室に詰まって、
そのうちにその部分が破れる可能性があるということもわかっていたので、
私自身、バリウムを飲む検査は受けたことがないし、勧められても拒否してきた。
このニュースを読んで、やはり、という思いがある一方で、
今頃になって、という気持ちである。

DuPon社内部の書類や元従業員によると、DuPon社はキャンディーの包装やピザの箱、電子レンジ用のポップコーンバッグなど、何百もの食品容器に使用されるテフロン関連の化学物質の危険性を示す研究を隠したという。

化学物質Zonylはその製品から溶出して食物に入る。ひとたび人体に入ると、PFOA（テフロンでコーティングされた調理用品の生成に使用される化学物質）として知られるperfluorooctanoic acidとその塩類に分解する。

環境保護庁は、PFOAをヒトの発癌物質に「なりうる」として、分類するかどうか決めようとしていた。水曜日の夜にDuPon社によって発表された文書では、食物中の化学物質PFOAの安全性をモニターし続けていると、食品医薬品局(FDA)は話した。

DuPon社の書類は水曜日にEnvironmental Working Group（研究及び擁護組織）によって公表された。

同時に、DuPon社の元化学技術者のGlenn Evers氏は、EWGのオフィスでの記者会見で、会社が長い間化学物質に関する研究を抑圧したとレポーターに話した。

「それらには毒性があります」と、Evers氏は化学物質PFOAのことを語った。「人の血液中に入ります。そして、あなた方皆の中にも入っています。あなたの愛する人たち、あなたの仲間たちにも」

1981年から2002年まで、Evers氏は、DuPon社が新製品を開発することに携わっていた。2002年にDuPon社が行った企業再構築で、彼は職を失った。

Evers氏には、異なった視点があった: 彼が化学物質の安全性についての心配を言い始めたために「DuPon社が私を会社から追い出したと信じています」

Evers氏は、デラウェア法廷で今月、DuPon社に対して民事訴訟を提出した後、PFOAの問題に関して公的に話すことを決めたと話した。Evers氏の目的は主に、化学物質や彼自身の職歴に関する「記録を直す」ことであると、Evers氏の弁護士であるHerb Feuerhake氏は言う。

しかし、Evers氏はまた、DuPon社がPFOAや催奇形性に関する研究をEPAに提出しなかったかどうかに関して、今月下旬のEPA公聴会の結果に影響を及ぼすことを望んでいると話す。この会社に何百万ドルもの罰金を課すことができるかもしれない。

EWGが、DuPon社に対する2件の訴訟で、無報酬で専門的な証言をしたEvers氏を捜し出すと、その47歳のデラウェアの住民は聖職者と論議したと話した。その聖職者は「'You can't dance with the devil.'」と彼に語ったという。

DuPon社は、PFOAが健康上のリスクを引き起こすという主張を否定したと、消費者に対してその製品を承認した食品医薬品局は言っている。

「消費者の使用に対して、これらの製品は安全です」と、会社は声明で発表した。「1960年代後半以降、FDAは消費者使用に対して、これらの材料を承認していますし、DuPon社は常に、これらの製品に関して、すべてのFDAの規則や規格に従っています」

会社は、Evers氏が「DuPon社で働いている間、PFOAの問題にほとんど直接的な関与をしていません...Evers氏はFDAの調査結果に反して、不正確で個人的な意見を広範囲にわたって述べたとして、DuPon社は強く反論します」と話した。

その環境グループは水曜日に、DuPon社がスポンサーの研究の内部コピーをFDAやEPAに提出した。それは、Zonylの危険性が、政府の知っている以上に高く、食物中に移行することを示している。

書類の1つは、1987年のメモで、この化学物質がコーティングした紙から離れて、1967年にFDAが制限した値より3倍も高いレベルで食物に移ることを示す研究室の検査を引用している。 もう1つの書類は、Zonylを90日間ラットやイヌにエサで与えた1973年のDuPon社の研究で、どちらの動物も腎臓や肝臓に貧血と損傷を有していたと書かれており、イヌには、コレステロール値が高くなっていた。

EWGのRichard Wiles副社長は、「さらに悪いことに、DuPon社は、この時、PFOAなどのZonylの分解物が食物中に含まれ、それが環境中にいつまでも残留し、DuPon社の女子社員に生まれた赤ん坊の臍帯血を含み、人の血液を汚染していたことを知っていたということです。」とFDAやEPAの職員に書いた。

Wiles氏は、DuPon社がこの研究結果を提出しなかったことに対して罰せられるべきかどうかを決定するように政府機関に依頼した。昨年、環境グループが入手した別のDuPon社の書類に基づいて、EPAは、この会社が20年以上もの間ずっと、PFOAに関する必要なデータを提出してこなかったと申し立てた。この書類はPFOAと奇形児の誕生との間の関連性を示唆する研究に言及している。

EPAのスポークスウーマンのEryn Witcher氏は、水曜日に政府機関が「PFOAの元になるものや、どのようにして公衆が曝露されているのか、またこれらの曝露が健康上の潜在的なリスクがあるのかどうかについて調べるために、大規模な試みがなされているところです」と話した。

Evers氏の心配を公表するという彼の決心は、既にインパクトがあったかもしれない。

8月に、彼は、3ヵ所すべてのDuPon社の米国工場が、「大量の」ダイオキシンを放出していると、ミシシッピー法廷で語った。ダイオキシンは、ヒトで癌を発症する危険性があるということが、EPAの研究でわかっている有機化合物の一種である。このケースでは、カキの漁師が、DuPon社の工場のダイオキシンのせいでまれな血液の癌になったとして、実質的損害賠償金の1400万ドル支払われ、彼の妻は1500万ドルを受け取った。

彼はまた昨年、ウエスト・ヴァージニア州のケースで、DuPon社は集団訴訟の和解に同意して1億760万ドル支払った。ウエスト・ヴァージニア州のパーカーズバーグ近くの工場の周りに住む住民たちは、PFOAが飲料水の供給を汚染したと言う。DuPon社はさらに、50億ドルを求めるPFOAに関する別の集団訴訟が残っている。
（Associated Press - 11月16日）

* EWG = Environmental Working Group
* EPA = Environmental Protection Agency

ここで言う水曜日というのは、おそらく11月16日のことと思われる。

はたして日本の製品は大丈夫なのだろうか？

こないだTVのニュースでやっていたのだが、
家の壁からたくさんの虫が穴を開けて出てくるという。
映像で見ると、壁には無数の小さな穴が開いていて、
まるで画鋲をあちこち突き刺したあとのようにも見えた。
そしてその壁の下には、木屑が積もり、
黒い小さな虫が何匹も死んでいた。

被害に遭ったのは若夫婦で、
家中の壁から虫が出てきただけでなく、
引き出しや布団の上など家中に虫がいっぱい出るとのこと。
そのため、アレルギー症状に悩まされたり、
うつ病になってしまい、現在はホテル住まいだそう。
新しい住居が見つからないとのことだが、
賃貸だったのは不幸中の幸いかもしれない。

原因となった虫は、ヒラタキクイムシという名前で
ラワン材なんかの木に卵を産むという。
孵化した幼虫は、木を食べながら、木の中で育ち、
やがて成虫になると穴を開けて外に出るらしい。

これまでホルムアルデヒドによって、
それを防いできたが、
シックハウス症候群が問題になり、
ホルムアルデヒドの使用をやめたことが、
この虫の発生を抑えられなくなった原因とか。

ホルムアルデヒドによってアレルギー症状に苦しんでいたのが、
ホルムアルデヒドをやめたら今度は
虫によるアレルギー症状に苦しむことになるとは、
なんとも皮肉な話である。

今日TVで、独立総合研究所所長の青山繁晴氏が
テロについて話していた。
その話の概要を書いてみると…

線路の地図を見ると、線路はクロスしている。
現場の位置と線路から十字架の形ができるが、
北だけ抜けているのがわかる。
テロの目的の１つとして、
十字架を燃やしたかったのではないか。
犯行声明の中に
「東西南北に燃える十字架が見えるだろう」とあったことも、
信憑性が高いものと考えられる。

しかしここで誤算があった。
他の何らかの理由で北行きの地下鉄は一部ストップしていた。
そのため18歳の実行犯だけは乗れずに、
目的地までバスに乗って北側に行こうとしたが、
バスも、その北行きがストップした事故の復旧のために
正規の道が通れなくなり、迂回するルートになっていた。
そして、バスに乗っているその途中で爆発することとなる。

また、実行犯が自分の意思で行ったと考えるのに、
不自然な点が２つあるとのこと。

通常自爆テロというのは、
バックパックに爆弾を入れるのではなく、
自分の体に巻きつける。
捕まりそうになって逃げる際に、カバンを投げ出して
実行が妨げられないようにするためとのこと。
だから、怪しい人を調べる際にも、
持ち物ではなく、その人の体をまず調べるという。

実行犯が自分の意思で自爆する際、
「アッラー・クバール（神は偉大なり）」と叫んでから
自爆のスイッチを押すのに対して、
生き残った人で、その声を聞いた人がいないのだそうだ。
それに、４ヵ所で同時に爆発するためには、
各自が自爆のスイッチを押すというのでは無理がある。
タイマーが仕掛けてあったのではないかということである。

これらのことより、実行犯たちはだまされたのではないか？
という説が出てきているのだそうだ。
つまり、使い捨てにされたのかもしれないということである。

実行犯たちは皆、イギリスに住んでいた、
まじめに働いていた人ばかりだという。
そのため、事前に察知できなかった。

現在、日本で起こる可能性がないという人がいるが、
可能性はあるだろう。
むしろ、これまで起きていないところで起きる可能性が高い。
その点日本は、スパイ防止法もないし、やりやすい。

すでに日本には、イスラム教徒がたくさん住んでいる。
覚醒剤に関連している不法就労者、不法入国者も多い。
特に覚醒剤に関与している人は要チェックである。
あるいは、日本人が利用される可能性も考えられる。

ロンドンでのテロ事件の首謀者の男は、
30代のパキスタン系英国人とのこと。
すでにイギリスを出国しているが、
どこに行ってるかわからない。
が、文明国に行ってる可能性が高いだろうという。
だから、アジアなど日本に来ている可能性もある。
そして、使い捨ての工作員を探しているかもしれない。
実行に移すまで１年以上かけるだろう。

ということである。

私も、日本人が使い捨ての工作員に
仕立て上げられる可能性はあると考える。
それも、洗脳やうまい話で、というだけでなく、
脅したりして、無理やりに、
そうせざるを得ないように持って行くというケースもあるかもしれない。
あまり考えたくないが、こうなると実行犯も被害者である。
こんな悲惨なことが起こらないことを祈りたい。

ある民家に空き巣が入り、その２日後、
警察を名乗る人物から電話があったという。
「空き巣についての調査をしたいから今からそちらに出向く」
と言って、やってきた２人組の男性はなんと強盗だった。
そんな事件があったということが、今朝の新聞に載っていた。

踏んだり蹴ったりである。
命まで奪われなかっただけ、不幸中の幸いというところだろうか。

電話では、相手が誰か確認できないので、
相手が名乗るのを、そのまま信じてしまいがちである。
それに警察から、というのと、
実際に空き巣に入られたことを相手が知っている、ということで
疑う余地すら入らなかったのかもしれない。


ところで銀行のカードであるが、
盗難や偽造によって悪用された場合の補償はするものの、
詐欺や恐喝によって奪われた場合なんかは除外になるとのこと。
預金者には何の落ち度もないのに、である。

先の事件でもあったように、悪質な犯罪が増えてきている。
これからもどんな手口が出てくるか予想もつかない。
宅配便などを装って強盗をするものも出てきている。
銀行や警察を名乗って、暗証番号を聞き出すケースもある。
こういったものは補償されないということなのか。

ますます住みにくい世の中になる。

薬局フランチャイズ・ラゴラ、開店不能被害が50人
　調剤薬局をフランチャイズ（FC）展開する「ラゴラ」（本社・東京都中央区）の加盟店が開店できなくなったり、閉店に追い込まれたりするケースが相次いでいることが16日、わかった。

　同社は2003年12月に設立され、ホームページや独立支援雑誌で積極的に加盟店を募集。誰にでも経営できる新しい資産形成の手段として、「収益性の高いビジネス」とアピールしていた。

　大阪府内の30歳代後半の元サラリーマンのオーナーは今年4月に契約し、翌月、勤めていた会社を退社した。和歌山市内での開店を紹介され、店舗の工事が終わったが、今月初旬から同社とは連絡が取れないという。加盟金など約1300万円のほか工事費なども支出。「約15年間のサラリーマン時代の貯金をすべてつぎ込んだのに」と途方に暮れている。

　各種のFC事業のオーナーらでつくる全国FC加盟店協会（東京）には今春以降、同社について「経営が成り立たない」などと東京や大阪など約20都府県から相談が寄せられている。（読売新聞）-7月16日
http://news.goo.ne.jp/news/yomiuri/shakai/20050716/20050716i409-yol.html

この会社、ここ数ヶ月ほど、よく求人広告に掲載されていたが、
フランチャイズだったとは知らなかった。
広告には詳しい条件なども書かれておらず、
調剤薬局の具体的な場所も記載されていなかったので、
一度ネットで調べたことがある。
その時は、すぐにサイトがわかり、
たしかに「収益性の高いビジネス」とあった。
調剤薬局のことを、そんなふうにあからさまに表現するのは変だと思って、
家人とも話していたところだった。
そして今回このニュースを発見して、
やはりそうだったかと改めて確信した。

ラゴラのサイトはすでになくなっているようだ。

調剤薬局の経営は薬剤師でなくてもできる。
とはいえ、ある程度は医療の世界について知識をもっていないと、
近くの医師とも交渉したりするのは難しいのではないだろうか。
それに診療報酬の制度についての知識も必要である。

それでなくても、調剤薬局はこれからどんどん淘汰されていこうとしている。
吸収や合併なども進み、個人でやっていくのが難しくなりつつある今、
何も知らない素人が簡単にビジネスとしてやっていけると思ったら
大間違いである。
うまい話には何かある。
そういうことである。

イギリスで同時多発テロ事件が起きた。
最初にそれを知ったのは、
CNNより届いたBreaking Newsのメールからだった。

朝の通勤ラッシュに、地下鉄３件とバス１件がほぼ同時に爆発、
まだ犠牲者の正確な人数はわかっていないらしい。
CNNによると、手口は例の組織に似ているということで、
この関係の組織の犯行だろうということだが、
その組織名がこれまで知られていないような名前だとか。
サミットに照準を合わせたもののようだが、
イスラエルのネタニヤフ副首相兼財務相が、
現場の１つの近くに到着する直前にテロが起きたということもあり、
イスラエルとの関係も示唆されている。

その影響で、地下鉄もバスも止まってしまい、
徒歩を余儀なくされているという。
タクシーは動いているのかどうかわからないものの、
道路の封鎖されている場所もあるだろう。

日本のTV（地上波）では、ニュースの時間以外はお気楽モードである。
阪神の試合も何となく集中して観ることができなかった。
日本も他人事ではない。
もし巻き添えになったらどうしよう、などと
ついいろいろ考えてしまう。
震災の時のように電話が通じなくなる可能性もある。
とすると、
ふだんから徒歩で移動できるような範囲で生活するのが
一番良いのかなあと思ったりもする。

いくらこちらが平和を願っても、
相手はそうではなく、土足で踏み荒らそうとするのだから、
日本も、それなりの覚悟が必要かもしれない。
理想ばかり語っていても、何の解決にもならないだろう。
とはいえ、すでに中枢は骨抜きになっているような気がしないでもないのだが。